本ウェビナーは終了しました。

2022年のEmotet流行後、標的型メール訓練を実施する組織が増加しています。

一方で、以下のように標的型メール訓練を実施すること自体が目的となり、本来の目的に沿った訓練ができていない組織が多いように感じています。

・親会社や業界ガイドラインで標的型メール訓練の実施が求められている。
・上層部からの指示で標的型メール訓練を実施している。
・メール経由でマルウェアに感染したので、とりあえず標的型メール訓練を実施している。

今回のウェビナーでは、標的型メール訓練を実施する際の主要な下記3つの目的にあわせて、それぞれ最適な標的型メール訓練及び効果測定方法を解説します。

１．現状把握
２．従業員の意識向上
３．従業員のリテラシー向上

また、参加特典として、『SPC 標的型メール訓練』『SPC Leak Detection』の初期費用を無償でご提供します。

近々標的型メール訓練を企画される方、実施をご検討されている方にお役立ていただける内容となっておりますので、ご興味のある方は、是非ご参加ください。